東京西徳洲会病院 脊椎センター

腰痛の対処方法

a. 腰痛を確実に軽減させる方法はないが、安静はよくないようだ

腰痛を軽減させる方法に関しても確実な方法はありません。一般的に腰痛がある場合は安静にしていた方がよいと考えられていますが、ぎっくり腰の急性期などの大変に痛みが強くて少しも動けない数日を除いては腰痛体操などを積極的にしたようがよいようです。とても動けないほどの強い腰痛がある場合でも、できる範囲での正しいストレッチなどをしたほうがよいようです。

このような説明を外来でしますと、ほとんどの患者さんは納得されないのですが、では、腰痛を軽減させる確実な方法があると仮定してみましょう。そのような方法があれば、腰痛で悩んでいる患者さんはいないはずです。病院にそのような方法があるとすれば、腰痛患者さんは整骨院やカイロプラクティックへ行く必要がないはずです。整体などで腰痛を確実に軽減させる方法があるとそれば、それ以外のマッサージ、カイロプラクティック、鍼灸、温泉など腰痛によいといわれる療法は必要なくなるはずです。

ということで確実によくする方法というものはありません。しかし、ここでこれらの療法を否定しているわけではありません。確実な方法というものがないだけであって、とある患者さんはとある整体を受けて腰痛が軽減するかもしれません。

かといってその方法が腰痛の患者さん全員に有効かというとそうではないということです。医療機関では腰痛患者さんに対しては、リハビリ指導、鎮痛剤やシップの処方、温熱療法、牽引療法、ブロック療法などをしますがこれらも全員に確実に有効ということではありません。始めに述べましたが、腰痛があっても安静にしているより正しい方法でストレッチなどをしたほうがよいようです。

また、そういったいわゆる腰痛体操を日頃続けていることは腰痛の発症予防になると考えられています。

b.心理社会的状況が腰痛の原因である場合

心理的、社会的状況が腰痛の原因ではないかと考えられる場合を考えてみます。そのような状況があることは誰もが認めるところですが、実際に患者さんを診察したときに確信を持って心理社会的要因が原因であると判断することは難しいものです。

まず、患者さんにそのような理由で腰痛が発症することもあるということを理解していただかなければなりませんし、整形外科医のみでは診断すら困難であります。患者さん本人とご家族、整形外科医師、心療内科（精神科）医師、看護師、リハビリ、臨床心理士、場合によっては職場の上司や同僚などがチームを形成して診断から対策まで考慮する必要があると思われます。そうすることが必要であることは、われわれはわかっているのですが、なかなかそのようなチームを作って診療にあたるということは困難なことであり、医療提供側だけでなく患者さん側の人々に理解と労力も必要となってきます。

われわれ医療提供側の努力だけで解決できる問題ではありません。腰痛のため重要な労働力が失われることは国家の資源の損失でもありますので、国家が取り組むべき問題であるとも考えられます。私達は私達のできることを今後進めていきたいと考えています。

投稿者：脊椎センター長｜2009/03/02｜15：03